日本における移植医療の必要性

腎移植
適応疾患：すべての末期腎不全
腎移植：日本では1996年現在、167,192人が人工透析（血液透析）を受けている。このうち14,429人が死体腎移植（献腎移植）を希望して献腎移植希望登録を行なっている。
日本では生体腎移植、死体腎移植あわせて年間700から1000例施行されている。
米国では年間10，000例､ヨーロッパでは年間12，000例施行。80-90%が死体腎移植。

肝移植
適応疾患：先天性胆道閉鎖症（年間発生数１２０）、先天性代謝異常症（数十）、原発性胆汁性肝硬変症（500）、原発性硬化性胆管炎（ごく少数）、劇症肝炎（1，500）、肝硬変症（年間死亡者４，５００）
年間肝移植適応例の2，300人が移植を受けられないため死亡している
日本では年間120人が肝移植を受けている（外国施行例も含め）。近年、生体肝移植が多数を占めている。
米国、ヨーロッパでは年間それぞれ4，000人。

心移植
拡張型心筋症、虚血性心疾患、その他の疾患のため心臓機能が荒廃し従来の治療法では治せないか進行を抑えられない末期的状態にあり、以下のいずれかの条件を満たす場合心臓移植が適応となる。
（ア）長期間またはくり返し入院治療を必要とする心不全
（イ）β遮断薬およびACE阻害薬を含む従来の治療法ではNYHA (New York Heart Association) 3度ないし4度から改善しない心不全
（ウ）現存するいかなる治療法も無効な致死的重症不整脈を有する症例
年齢は60歳未満
ほかの臓器障害を合併していないこと、本人および家族の心臓移植に対する十分な理解と協力が得られること

心移植施行例数
日本での年間新規患者発生数は推測で205～670人(1966年）
移植待機中の1年生存率は47%
米国では年間約23，00例の心移植が行われているが､待機中に約750名が死亡している。

米国における主な臓器移植症例数の推移